作業環境測定研究発表会

更新日:2017・10・6

第38回作業環境測定研究発表会開催のご案内

平成29年度第38回作業環境測定研究発表会を、東海支部の協力を得て、第57回日本労働衛生工学会と共同で以下のとおり静岡市で開催いたします。皆様のご参加をお待ちしております。

―Index―

1 来場される皆様へ

2 受付演題

3 演者(メーカープレゼンテーションプレゼンター含む)の皆様へ

4 作業環境測定関連機器展示

5 交流集会

 開催都市一覧

 お問い合わせ先


各種書類(一般・共通)

プログラム

プログラム(10月6日最終版)(PDF;597KB)

参加申込書

第38回作業環境測定研究発表会及び交流集会参加申込書(PDF;655KB)

交流集会早割申込書

早割申込書(PDF;641KB)

参加申込書は、当日、受付にご提出ください(事前登録はありません)。

各種書類(演者用)

発表にあたって

発表要領(PDF;173KB)


1 来場される皆様へ
作業環境測定研究発表会は、当協会会員をはじめ、どなたでも参加(傍聴・聴講)できます。

プログラム

プログラム(10月6日最終版)(PDF;597KB)

会   期

平成29年11月7日(火)―9日(木)(※開館 8:45)

会   場

静岡県コンベンションアーツセンター「グランシップ(GRANSHIP)」
〒422-8005 静岡県静岡市駿河区池田79-4
TEL 054-203-5710(代表)

実行委員長

日本作業環境測定協会 東海支部長

参 加 費
(税込)

会 員  5,000円(事前登録はありません。当日、受付にてお支払いください)
非会員 12,000円(   〃   )

研究発表会に参加される1名ごとに必要で、開催期間3日間有効です。参加費は、発表される方、共同研究者の方も必要です。

参加申込書

第38回作業環境測定研究発表会及び交流集会参加申込書(PDF;655KB)

参加申込書は、当日、受付にご提出ください(事前登録はありません)。


2 受付演題
受け付けた演題およびその要旨は次のとおりです。

(受け付け順。日本労働衛生工学会への申し込みは除く)

演  題

筆頭発表者

所 属

要  旨

リフラクトリーセラミックファイバー(RCF)等人造鉱物繊維の定性分析方法の検討

小泉由希

環境リサーチ(株)

作業環境測定を行う上でリフラクトリーセラミックファイバー(以下、RCF)の定性分析は必須ではないが、RCFの定性分析は現時点でその公定法がない。これまでRCFが石綿の代替製品の一つとして使用されてきたことから、現在石綿で行われている分析方法で定性が可能か否かの検討を行った。

換気扇を使用した排気フードの作製

松本 巌

(一財)全日本労働福祉協会

作業環境測定の現場へ行くと、ちょっとした工夫やアイデアで環境改善出来そうな職場がある。しかし、作業工程や作業方法が定常化し変化がないと、その状態が当たり前となり、内部からでは改善意識が生まれて来ないことがしばしばある。そんな時、外部からの提案が改善へのヒントとなる。今回は第3管理区分をきっかけに、換気扇を流用した排気フードを作製したことで、大きく環境改善した事例を紹介します。

騒音の個人ばく露測定を活用した安全衛生教育及び環境改善の試み

安田知恵

関西環境科学(株)

騒音の個人ばく露測定を活用することで実際の騒音のばく露レベルとばく露時間を把握することができる。近年、監視業務等が主流となっている業種も増えてきており、作業環境測定では厳しく評価されていることもある。これらを補足するため、個人ばく露測定を併行して実施することにより、作業者が騒音障害の予防に対する意識が高くなった事例及び環境改善案を検討するためのツールとして活用した事例等を報告する。

リフラクトリーセラミックファイバー取扱作業場における作業環境測定実施事例

本間直人

(株)テトラス

平成27年より特化則等の改正により、RCFが第2類の特化物となったため、作業環境測定の依頼があり、その事例について報告する。発生源が特定しやすく、局所的な排気で対応できる作業場であれば対策も取りやすいが、電気炉に設置された断熱材などの大きな発生源の場合、全てを囲う局排の設置は難しく、今後の対策には課題があると思われる。

オフセット印刷事業場のリスクアセスメント事例

相澤和幸

(公財)北海道労働保健管理協会

当協会で定期的に作業環境測定を実施しているオフセット印刷事業場が化学物質のリスクアセスメントに取り組もうとしていたので、これを支援した事例を紹介する。作業環境測定による実測値と各種リスクアセスメント手法を組み合わせてリスク評価することにより、リスク対策の優先順位が明確になり、効果的な化学物質管理が可能となった。

ばく露限界値による化学物質の危険性又は有害性リスクアセスメントについて

荻野博幸

荻野労働衛生コンサルタント事務所

化学物質の有害性リスクアセスメントはHSE、ILOのCB法が世界的に展開され、厚生労働省のHPでも実施できる環境が整ってきた。一方、危険性に関してはプラント、設備等のHAZOP等や労働安全衛生総合研究所の方法などがある。さらに、危険性又は有害性のCB法として建災防の方式がある。そこで、建設業の塗装、接着作業等や小規模事業場、研究室等に限って一貫して扱えるばく露限界値による評価方法を提案する。

塗装業務を除くエチルベンゼン取扱い職場における作業環境測定結果報告

田中裕一

(一財)京都工場保健会

特化則の規制対象外となる塗装以外の業務において、エチルベンゼンを含有する材料の使用が確認された作業場所に対して作業環境測定を実施した。その結果、塗装業務と同様に、その他の業務についても、作業環境評価に影響を及ぼすほど気中濃度が高くなる場合が確認された。特に、スクリーンの払拭洗浄やワニス含浸作業では、高濃度ばくろを受ける可能性が高いことが考えられた。

個人ばく露濃度測定と呼吸用保護具ろ過材に捕捉された粒子状物質濃度の関係性

山下素弘

(株)大同分析リサーチ

2016年6月の労働安全衛生法改正に伴い、化学物質におけるリスクアセスメントの実施が義務化され、定量的な手法の1つとして、個人ばく露濃度の測定結果を用いる方法がある。しかしこの方法は、作業者にサンプリング器材を装着するため、作業者に負担がかかる。そこで今回、防じんマスクのろ過材から、ばく露濃度が推定できないか検討を行った。

人工砂導入によるフラン自硬性鋳型鋳造作業場の作業環境改善事例

高橋 淳

中央労働災害防止協会中国四国安全衛生サービスセンター

作業環境測定を実施している鋳物製造事業場にて、平成21年5月に鋳物砂を硅砂から人工砂に変更し、当初の遊離ケイ酸含有率15.4%がその6年後には1.4%にまで低減した。これに伴って砂型こわし作業場、造型場共に人工砂導入後の5年後には第2、第3管理区分から第1管理区分に改善し現在に至っている。そこで改善に至った過程や人工砂の特徴、導入後の波及効果等について事例報告する。

ナフタレンの測定と作業環境測定事例の報告

池田直子

パナソニック健康保険組合 産業衛生科学センター

平成27年11月に特定化学物質障害予防規則が改正され、ナフタレンが表示対象物、特定化学物質の特定第二類物質に位置づけられるとともに、特別管理物質になった。ナフタレンと、これを重量の1%を超えて含有する製剤その他の物が対象となる。当センターでは、法改正に対応して試料採取方法及び分析方法について検討し、作業環境測定を実施したので、結果について報告する。

図書館の貴重書籍に撒かれた殺虫剤(BHC)の除去作業への衛生対策に関する検討

榊原洋子

(大)愛知教育大学

大学図書館職員から、貴重な古典籍に挟まれていた灰白色の粉の有害性と清掃方法について衛生管理者に相談があった。職員間ではDDTとされていたが、学内外の専門家の協力を得た調査により、不純物として石綿を含む殺虫剤BHCと判明した。その後、関係者が協力して粉じん対策を決め、清掃が進められた。本件での成分特定から対策実施までの経験は、成分不明の化学物質りリスク管理に関しよい参考になると考えるので報告したい。

コバルト取扱い作業場における作業環境改善事例

中川拓士

(公社)関西労働衛生技術センター

当センターでは、超硬合金の製造において取り扱われているコバルト(粉末状)を対象とした作業環境測定を実施している。作業内容は超硬合金原料(粉末)の秤量作業、アトライターへの原料の投入作業である。これら作業時において、コバルト濃度が高くなったとされる原因とその対策について、作業環境改善に取り組んできた事例を時系列的に報告する。

三酸化二アンチモン測定における水素化物発生法の適用について

中垣桂一郎

(公財)福岡県すこやか健康事業団

平成29年6月1日より三酸化二アンチモンが特化則の「管理第2類物質」に指定される。アンチモンの測定には原子吸光法が採用されているが、測定法検討分科会による報告では、更にICP発光法およびICP-MS法が検討されている。本報ではこれら以外に水素化物発生法を用いた検討を行い、測定の感度及び精度に関して報告を行う。

個人ばく露測定によるリスクアセスメント事例

小笠原雄太

(公財)岩手県予防医学協会)

リスクアセスメントでは実測値による方法が推奨されている。当機関で実施している個人ばく露測定の事例及び別の実測値での評価との比較を紹介する。また、リスクアセスメントの実施時期について考察した。リスクアセスメントで個人ばく露測定を用いると、管理区分は実施時期によって異なる結果となることがあり、実施例からは2回以上実施した方がより現状を満足できるような評価を得られると思われる。

実験室等におけるばく露推計モデルによるリスクアセスメントのための有機溶剤発生量の検討

牛澤浩一

(国研)理化学研究所

ばく露推計モデルは有機溶剤等の発生モデルと分散モデルにより、濃度測定を実施せずとも簡便な数式によって有機溶剤の気中濃度を推計し、定量的なリスクアセスメントを実施できる手法である。実験室系でばく露推計モデルを活用するためには実験室等で用いる器具・容器等からの有機溶剤の発生モデルを構築する必要がある。今回は液面面積と開口部面積が異なる三角フラスコを用いて推計値と実測値の関係を検討したので報告する。

総合的な化学物質管理における改善事例

三浦 隆

ボッシュ・レックスロス(株)

化学物質は、労働安全衛生法の他、消防法、化学物質管理促進法(PRTR法)等の法規制を受けるが、今回、それらの法規制を含め、総合的な化学物質管理を行うことにより、有害化学物質の改善(VOC代替・削減等)をした事例を、簡易なリスクアセスメント手法等を交えて紹介する。

抗がん剤の調剤室等での分布やその挙動について

中島勇一

日本空調サービス(株)

病院内で調剤され、がん患者に広く使用されている抗がん剤について、それらの有効性のみに注目が集まる中、取り扱う作業者や院内作業従事者へのリスクについては、なかなかその対策が進んでいない。その理由の一つが、院内での抗がん剤の汚染状況が把握されていないためと思われる。今回弊社にて、曝露対策や院内調査の参考とするため、抗がん剤の院内での分布やその挙動について調査研究した結果を、経過を含め、ここに報告する。

ナフタレンの作業環境測定の実施状況について

渡邉慎一

秋田環境測定センター(株)

平成27年11月に改正施行・適用された特定化学物質障害予防規則等により、「ナフタレン」が2類物質に追加された。作業環境測定については、1年の経過措置を経て平成28年11月から適用となり、ナフタレンを取り扱う作業場を有する事業場からの依頼により、測定を実施している。ここでは、弊社におけるナフタレンの作業環境測定の実施状況についてまとめ、具体的事例を交え報告する。

病院(検査室)における化学物質の取扱いに関するリスク評価の効率的な進め方について

谷口満美

(一財)西日本産業衛生会 環境測定センター 北九州事業部

病院内で使用薬剤数の多い検査室についてCB法による一次評価を行った結果、RL3やRL4の試薬が多く定量的手法による二次評価に進む際に優先順位を決めにくい状況であった。そこで、RL3以上の薬剤を使用している対象作業のなかでも基本マニュアルの設定されている作業について作業形態を細かく分類し、二次評価に進む対象作業を整理することでリスク評価を効率的に進めることができると考えその進め方をまとめた。

三酸化二アンチモン等取り扱い作業場の実態について

岡 光一

(一財)西日本産業衛生会 環境測定センター 大分事業部

三酸化二アンチモン等を使用する作業場にてコントロールバンディングによるリスク評価、定点の連続測定、作業環境測定及び個人ばく露濃度測定を実施し、結果をまとめたので報告する。

採石作業場等屋外作業場における粉じんのリスク評価事例について

川野智晃

(一財)西日本産業衛生会 環境測定センター 大分事業部

特定粉じん発生源に該当しない屋外の採石作業場において、粉じんの作業環境測定及びばく露濃度測定を実施して粉じんのリスク評価を行うと共にリスクの低減対策を検討したので報告する。

研削作業場における研削油の使用実態調査と含有するアミン類のリスク評価事例

吉田祐一郎

(一財)西日本産業衛生会 環境測定センター 北九州事業部

研削等で使用する水溶性研削油の多くは有害性が指摘されるアミン類を含有している。研削油を取り扱う場合、工学的対策を行っていない事が多く、作業時に発生したミストが周辺に飛散していることが考えられ、業務上疾病の発生が懸念されるところである。そこで、当センターで測定を実施している事業所でアンケート方式による研削油の使用実態調査を行い、一例としてアミンを含有する研削油のリスク評価を実施したので報告する。

化学防護手袋のo-トルイジン透過性

和田丈晴

(一財)化学物質評価研究機構 東京事業所

膀胱がんの発症に関連していると考えられるo-トルイジンは、化学防護手袋の素材を透過し、経皮からばく露される可能性がある。そこで、化学防護手袋のo-トルイジン透過性を確認するため、「JIS T 8030化学防護服 防護服材料の耐透過性試験」に準拠し、透過セルを用いた試験を実施した。気相セル中のo-トルイジンをガスクロマトグラフ質量分析計(GC-MS)で分析し、累積透過質量から破過時間を求めた。

RCF測定の事例報告

瀧沢秀一

(一社)長野県労働基準協会連合会

当連合会環境測定部では、RCFの作業環境測定が義務付けられてから延べ数で約80単位作業場所の環境を無機質繊維数や分散染色法を利用した分析方法で実施してきている。今回その結果の報告と実際の現場において発生した分析の状況について報告する。

病院(病理検査室)における化学物質の取り扱いに関する実態調査及びリスク評価の効率的な進め方について

松本茜子

(一財)西日本産業衛生会 環境測定センター 北九州事業部

病院では検査室に次いで病理検査室で薬剤の使用が多い。使用薬剤の一次評価の結果、RL3・4の薬剤が多かった。そのため二次評価を行う必要があると考えられるが、全ての化学物質のリスク二次評価を行う事は困難である。したがって、今回工程を細かく分類し、複数の病院間で共通して用いられている方法については、二次評価に進む対象を整理することでリスク評価を効率的に進めることができると考え、その進め方をまとめた。

SEM-EDSを用いた作業環境中の粉じんの粒径と金属元素組成についての実態調査

大場恵史

(株)東海分析化学研究所

作業場によっては、1)PM2.5などの微小粉じんや予期しない微量有害物質の存在、2)化学物質ごとの粒径分布実態が問題になることがある。そこで本研究では、種々の作業場において採取した粉じんについて、X線分析装置付きの走査型電子顕微鏡(SEM-EDS)を用いて、粉じんの粒径及びその構成元素分布の実態調査を行った。その結果、ICP-MSによる従来法に比較し、元素ごとの粒径を詳細に調査することができた。

鋳物工場のグラインダー研磨場における粉じんのリスク管理について

田吹光司郎

(一財)西日本産業衛生会 環境測定センター 大分事業部

粉じん則別表第2の指定作業場に指定されていない鋳物工場の手持ちグラインダー研磨場において、粉じんのコントロールバンディングによる一次評価を行うとともに、作業環境測定及び個人ばく露濃度測定を実施し、管理濃度並びに許容濃度を基に二次評価を行ったので報告する。

健康診断・作業環境測定結果相関調査について

角元利彦

(公社)日本作業環境測定協会

国の委託を受け、作業環境測定結果が良好であるにもかかわらず特殊健康診断で有所見者が出るようなケースの実態把握の手段として、個人ばく露測定の適用可能性を検討するため、このような条件に該当する事業場を選定して、作業環境測定と個人ばく露測定による実態調査を実施し結果をまとめた。



3 演者(メーカープレゼンテーションプレゼンター含む)の皆様へ

発表用電子データおよび発表について

発表用電子データの
作成・提出

締切日:10月25日(水)必着

期日をお守りいただけない場合は、電子データをご利用できません。
発表日当日等の電子データお持ち込み等はお断りします。

発表にあたって

発表要領(PDF;173KB)
発表当日は、演者の皆様は、発表セッションの30分前までに発表会場前の演者受付を必ず済ませてから発表してください(メーカープレゼンテーションも同様)。


4 作業環境測定関連機器展示

会  期

平成29年11月7日(火)―9日(木)

展示会場

研究発表会と同一会場

展示予定企業
(五十音順)

(株)アイデック      秋田環境測定センター(株)  アゼアス(株)
(株)ウエスト       (株)エイビス        (株)ガステック
興研(株)         光明理化学工業(株)     (株)重松製作所
篠原電機(株)       柴田科学(株)        (株)島津製作所
昭和電機(株)       (有)シリコンバイオ     新コスモス電機(株)
スリーエム ジャパン(株)  東京ダイレック(株)     トランステック(株)
(株)ニコンインステック  日本カノマックス(株)    (株)日本ハイソフト
ラボテック(株)      理研計器(株)

出展社の皆様へ

搬入・設営・搬出等に関する要領は、開催の1ヵ月前までに事務局から送付いたします。


5 交流集会
作業環境測定研究発表会・交流集会は、当協会会員をはじめ、どなたでもご参加いただけます(参加費別途)。お得な早割申込をお待ちしております(非会員の方は、当日申込のみ受け付けます)。

開 催 日

平成29年11月8日(水)

会   場

研究発表会と同一会場

参 加 費
(税込)
(予定価格)

早割申込  7,000円(当日、受付にてお支払いください)
当日申込 10,000円( 〃 )

 *

交流集会に参加される1名ごとに必要です。

早割申込書

早割申込書(PDF;641KB)

 *

早割お申し込み期限:平成29年10月27日(金)

参加申込書

第38回作業環境測定研究発表会及び交流集会参加申込書(PDF;655KB)
(当日、受付にご提出ください)


(参考) 以下は、過去の作業環境測定研究発表会の一覧となります。

作業環境測定研究発表会・開催都市一覧

回数

開催年月

開催都市

 

回数

開催年月

開催都市

第1回

昭和55年9月

福岡市

 

第20回

平成11年11月

東京都

第2回

昭和56年9月

東京都

 

第21回

平成12年11月

水戸市

第3回

昭和57年11月

名古屋市

 

第22回

平成13年10月

神戸市

第4回

昭和58年11月

東京都

 

第23回

平成14年11月

大分市

第5回

昭和59年11月

岡山市

 

第24回

平成15年10月

札幌市

第6回

昭和60年11月

大阪市

 

第25回

平成16年11月

東京都

第7回

昭和61年11月

東京都

 

第26回

平成17年11月

高松市

第8回

昭和62年10月

盛岡市

 

第27回

平成18年11月

仙台市

第9回

昭和63年11月

東京都

 

第28回

平成19年11月

名古屋市

第10回

平成元年11月

東京都

 

第29回

平成20年11月

京都市

第11回

平成2年11月

京都市

 

第30回

平成21年11月

金沢市

第12回

平成3年11月

北九州市

 

第31回

平成22年11月

東京都

第13回

平成4年11月

横浜市

 

第32回

平成23年11月

宇都宮市

第14回

平成5年11月

大阪市

 

第33回

平成24年11月

福岡市

第15回

平成6年10月

東京都

 

第34回

平成25年11月

横浜市

第16回

平成7年11月

広島市

 

第35回

平成26年11月

大阪市

第17回

平成8年10月

名古屋市

 

第36回

平成27年10月

函館市

第18回

平成9年11月

郡山市

 

第37回

平成28年11月

下関市

第19回

平成10年10月

長野市

 

第38回

平成29年11月

静岡市

*第19回(平成10年)より、日本労働衛生工学会と共催。


【お問い合わせ先】
ご不明点等ございましたら、下記の担当部署にご連絡ください。

公益社団法人 日本作業環境測定協会
研究発表会係

〒108-0014 東京都港区芝4-4-5 三田労働基準協会ビル6階
TEL:03−3456−5852 FAX:03−3456−5854